 |
|
|
||||||||||||
  |
||||||||||||
 靴企業の実質的被害は軽微 日本における観測史上最大のマグニチュード９・０を記録した３月11日の東日本大震災。地震の揺れと津波、そして東京電力福島第一原子力発電所の事故は、東北と関東の太平洋沿岸部を中心に甚大な被害をもたらした。靴業界でも、同地域にあるメーカー・卸、小売は建物・設備・什器類の破損や転倒、電気をはじめとしたライフラインの乱れがあった。 メーカー団体の東都製靴靴工業協同組合が３月末に行った被害状況調査では、会員１３４社のうち14社が何らかの被害を受けたことが分かっている。天井一部のはがれ、ミシンや背の高い機械設備の転倒などがあったものの、いずれも軽微な被害に止まった。交通網の混乱により、部材や製品の搬入が滞った工場もあったが、数週間で回復している。   小売店の大半も、建物の一部損壊などで直接的な被害は軽微だったが、宮城県塩釜市のコンフォート店、ラ・ムスタッシュは津波で浸水。只野敏雄社長は５月から機械の修復など復旧作業に当たっている。大手チェーンは東北・関東地域でチヨダ２２２店、エービーシー・マート１３１店、ジーフット１９９店が被災。各社とも４月上旬までに90％以上の店が復旧した。 ただ、計画停電と節電による営業時間の短縮、鉄道の不通、自粛ムードの広がりで、百貨店を含め東北・関東の店は３月の売上げを大きく落とした。 ４月以降に売上げ回復  ４月に入ると、売上げは一転して回復。消費者が３月に春ものを買えなかった反動から「需要の揺り戻し」があり、前年の売上げを上回る店が都心店だけでなく郊外店でも目立った。５月以降も靴の需要は例年より高い。大手３社が発表した既存店売上げを見ると、チヨダとエービーシー・マートは４～９月の６カ月連続で前年実績を上回り、ジーフットも５～10月が前年並みまたは微増で推移している。復興需要と機能性商品の需要が拡大したリーガルコーポレーションは今期（12年３月期）第１・第２四半期は、靴小売事業と靴卸売事業ともに増収増益となった。 震災をきっかけに、通勤で長時間歩いても疲れにくい機能的な紳士靴やパンプス、スニーカーへの関心が高まり、節電対応の“超クールビズ”に合わせた買い替えが進んだことが売上げ増の主な理由だ。被災地にある店では復興需要が継続していることも、業績を押し上げている。 再評価された機能性  機能ビジネスは例年にも増して注目を集めた。防水・撥水と軽さ、歩行を快適にするソールのクッション性と屈曲性といった高い機能性が再評価され、さらにデザイン性の向上で20～30代の新しい客層からも注目されるようになった。機能靴の売上げが震災直後から７月まで50％増で推移した松屋銀座店紳士靴売場は、「ブランドがもっと充実すれば、将来的にはメインのカテゴリーになってくるのでは」と期待を寄せる。婦人靴も機能性を高めたパンプスが売れた。髙島屋新宿店では震災後に「家まで歩いて帰れる靴」を求めるお客が増加。「ヒールは歩きやすい３㎝か、脚のラインがきれいに見える７㎝が人気」で、３～７月は２ケタ増となった。 機能パンプスでとくに消費者の支持を広げているブランドが、ワコールの「サクセスウォーク」。７㎝ヒールの１品番で足長８通り・足囲４通りの32ＳＫＵをそろえ、自由に試しばきできる専用什器での販売手法が好評だ。今年上半期は前年同期比35％増を記録している。今後はデザインの拡大やシーンに合わせた提案により、「ビジネスパンプスというカテゴリーを確立させていきたい」とワコールのウエルネス事業部・森川浩行商品部長は話す。 かつて経験したことがない大震災で、消費者は歩くことの大切さを知り、靴を見直し始めた。靴売場はそうした潜在的なニーズをくみ取り、どのように商品を展開し訴求していくのか。これは単に機能靴というカテゴリーに止まらず、靴全般を扱い販売する上で今後の重要なテーマとなっていきそうだ。  
|
||||||||||||
  |
今月の記事・ピックアップ 2011・12